軽トラから2トンまで！「キッチンカー大きさ」別メリット・デメリットと許可基準を解説

1. あなたに最適なキッチンカーの「大きさ」を見つける

キッチンカー（移動販売車）での開業を目指す際、最初に直面する大きな決断が車両のサイズ選びです。キッチンカーの大きさは、単なる見た目や積載量だけの問題ではありません。提供できるメニューの種類、1日あたりの販売食数、そして出店できる場所の選択肢に直結する、ビジネスの根幹に関わる重要な要素です。

自身の思い描く事業計画に対して車両が小さすぎれば、必要な機材が載らずにメニューが制限されたり、食材のストックが足りずに機会損失を生んだりする可能性があります。逆に大きすぎると、出店できるスペースが限られてしまい、想定していたオフィス街やスーパーの軒先などで営業できなくなるリスクがあります。自身のビジネスモデルと車両サイズを正確にマッチングさせることが、キッチンカー経営を成功に導く第一歩となります。

1.1 キッチンカーの「大きさ」選びの重要性

キッチンカーの大きさ選びがなぜそれほど重要なのか、その理由は主に「提供メニューと設備」「出店場所の確保」「初期費用とランニングコスト」の3点に集約されます。一度車両を購入・製作してしまうと、後からサイズを拡張したり縮小したりすることは事実上不可能です。そのため、開業前の段階で多角的な視点からサイズを検討する必要があります。

例えば、クレープやコーヒーなどのカフェメニューを提供する場合は、大掛かりな調理設備を必要としないため、コンパクトな車両でも十分に営業が可能です。しかし、唐揚げやフライドポテトといったフライヤーを使用するメニューや、複数のコンロを必要とする本格的なお弁当販売を行う場合は、大型の冷蔵庫や複数のシンク、十分な作業スペースを確保できる中型以上の車両が求められます。

以下の表は、キッチンカーの大きさを決定する際に考慮すべき重要な要素をまとめたものです。

このように、キッチンカーの大きさは「何を・どこで・誰に・どれくらい売りたいのか」という事業計画のすべてに密接に関わっています。単に「運転しやすそうだから」「見た目が可愛いから」といった理由だけで選ぶのではなく、実際の営業風景を具体的にシミュレーションして最適なサイズを見極めることが、長期的なビジネスの安定に繋がります。

2. 「キッチンカー大きさ」の種類とそれぞれの特徴

キッチンカー（移動販売車）のベースとなる車両は、大きく分けて「軽トラック型」「1トンクラス」「2トンクラス」の3つのサイズに分類されます。それぞれの大きさによって、車体の寸法、積載できる厨房設備の量、そして車内でのオペレーションのしやすさが大きく異なります。ここでは、各サイズごとのベース車両の特徴と具体的な寸法目安について詳しく解説します。

2.1 軽トラック型キッチンカー

軽トラック型は、軽自動車のトラックの荷台部分に「シェル」と呼ばれる専用のボックス（調理室）を架装したタイプのキッチンカーです。日本の狭い道路事情や限られた駐車スペースに最も適しており、初めてキッチンカーを開業する方に最も人気のある大きさです。

軽自動車規格でありながら、荷台に設置するシェルは高さを確保して作られることが多いため、車内で大人が立って作業することが可能です。ただし、作業スペースや積載量には限界があるため、搭載できる冷蔵庫や調理器具のサイズはコンパクトなものに限られます。

2.1.1 軽トラック型の主な用途

作業スペースが限られているため、仕込みの工程が少なく、少ない機材で提供できるメニューに最適です。具体的には、クレープやワッフルなどのスイーツ類、コーヒーやタピオカドリンクなどのカフェメニュー、たこ焼きや焼き鳥などの単一商材の販売によく利用されます。

2.2 1トンクラスのバン型キッチンカー

1トンクラスのキッチンカーは、普通車の小型トラックやバンをベースにした車両です。軽トラック型と比べると車体が一回り大きくなり、車内の作業スペースと食材の積載量が大幅にアップします。

車幅や全長にゆとりがあるため、複数の火口を持つコンロや大型の冷蔵庫、コールドテーブルなどを設置しやすくなります。また、車内で2〜3名がすれ違って作業できる程度の広さがあるため、注文受付と調理の担当を分けてスムーズなオペレーションを行うことが可能です。

2.2.1 1トンクラスの主な用途

複数の食材や調理工程が必要なメニューに適しています。例えば、唐揚げ弁当やカレーライス、ローストビーフ丼などの本格的なランチボックス（お弁当）の販売や、ハンバーガー、タコスなど、調理に一定のスペースと火力を要するメニューで広く活躍しています。

2.3 2トンクラスの中型キッチンカー

2トンクラスは、中型トラックの荷台に大型の厨房設備を架装した、キッチンカーの中でも最大規模の大きさとなる車両です。実店舗の厨房と遜色のない本格的な調理設備を搭載できるのが最大の特徴です。

大量の食材や水（給排水タンク）を積載できるため、長時間の営業や大規模なイベントでも食材切れを起こしにくく、安定した提供が可能です。車内空間が非常に広いため、3名以上のスタッフが同時に作業でき、大量の注文を短時間でさばくことができます。

2.3.1 2トンクラスの主な用途

音楽フェスやスポーツイベントなどの大型イベントでの大量販売に最も適しています。また、ピザを焼くための重量のある本格的な石窯を搭載したり、大型のフライヤーや鉄板を複数並べて使用するような、大掛かりな設備が必要な専門的な料理の提供にも用いられます。

3. 「キッチンカー大きさ」別メリットとデメリットを徹底比較

キッチンカーの大きさを選ぶ際は、それぞれの車両サイズが持つメリットとデメリットを正確に把握することが成功への近道です。ここでは、出店スペースの確保や維持費、車内でのオペレーションのしやすさなど、実際の営業に直結する項目を比較しながら解説します。

3.1 軽トラック型のメリット・デメリット

スズキのキャリイやダイハツのハイゼットなどに代表される軽トラック型のキッチンカーは、初めて開業する方や、初期費用を抑えたい方に最も人気のあるサイズです。

最大のメリットは、狭い出店スペースでも柔軟に対応できる機動力と、圧倒的な維持費の安さです。オフィス街のちょっとした空きスペースや、マルシェの小さな区画など、出店場所の選択肢が格段に広がります。また、軽自動車扱いとなるため、税金や車検代、毎月のガソリン代や駐車場代などのランニングコストを最小限に抑えることができます。

一方でデメリットとしては、車内の調理スペースと積載量が限られていることが挙げられます。立って作業ができるように架装（ボックスの搭載）をしても、複数人でのオペレーションは非常に困難です。また、大量の食材や水を積むことができないため、1日あたりの販売食数に上限が生じ、大規模なイベントでの大量販売には不向きです。

3.2 1トンクラスのメリット・デメリット

トヨタのタウンエースやマツダのボンゴなどをベースにした1トンクラス（普通車枠）のキッチンカーは、軽トラック型と大型トラック型の中間に位置するバランスの取れたサイズです。

このサイズのメリットは、運転のしやすさを保ちながら、2人でのオペレーションが可能な十分なスペースを確保できる点です。軽トラック型よりも一回り大きいため、冷蔵庫やフライヤーなどの厨房設備を充実させることができ、提供できるメニューの幅が広がります。スーパーの駐車場や中規模のイベントなど、幅広い出店場所に対応できる汎用性の高さが魅力です。

デメリットとしては、軽トラック型に比べると初期費用や維持費が上がることが挙げられます。普通車登録となるため、自動車税や車検費用が高くなり、また出店料の算定基準が「普通車サイズ」となり、軽自動車よりも割高に設定されるケースがあります。

3.3 2トンクラスのメリット・デメリット

いすゞのエルフやトヨタのダイナなどをベースにした2トンクラスのキッチンカーは、主に大型フェスやスタジアムなど、一度に大量の集客が見込める現場で活躍するサイズです。

最大のメリットは、広大な調理スペースと圧倒的な積載量により、1日に数百食〜千食規模の大量販売が可能になることです。車内で3〜4人のスタッフが同時に作業できるため、提供スピードを飛躍的に上げることができます。また、大型の業務用冷蔵庫や複数の調理器具を搭載できるため、本格的な調理や複雑なメニューの提供が可能です。

しかし、デメリットも明確です。車両本体の購入費用や架装費用が非常に高額になり、駐車場代や車検代などの維持費も跳ね上がります。また、車体が大きいため、出店できる場所が「大型車可」のイベント会場や広い駐車場などに限定されてしまい、日常的なランチ営業などには不向きです。運転にも中型免許（または準中型免許）が必要になる場合があり、スタッフの確保にも注意が必要です。

4. 「キッチンカー大きさ」と営業許可基準の関係

キッチンカーを開業するにあたり、避けて通れないのが保健所での営業許可の取得です。実は、キッチンカーの「大きさ」は、取得できる営業許可の種類や提供できるメニューの範囲に直結しています。ここでは、車両のサイズと保健所の許可基準がどのように関係しているのかを詳しく解説します。

4.1 保健所の許可基準は「大きさ」でどう変わるか

保健所がキッチンカーの営業許可を審査する際、最も重要視するポイントの一つが「給排水タンクの容量」です。給排水タンクの容量が大きいほど、現地での調理工程を多く行うことが認められます。しかし、水は非常に重いため、大容量のタンクを積載するには、それに耐えうる「大きさ」と積載量を持つ車両が必要になります。

例えば、軽トラック型のキッチンカーでは積載量の制限（一般的に350kg）があるため、大容量のタンクを積むことが物理的に困難です。そのため、提供できるメニューは「簡単な加熱や盛り付けのみ」に制限されることが多くなります。一方、1トンや2トンクラスの大きなキッチンカーであれば、200リットル以上の大容量タンクを積載でき、車内での仕込み作業や、大量の水を使用するメニュー（茹で麺など）の提供が可能になります。

4.2 車両構造と設備の要件

2021年6月に完全施行された改正食品衛生法により、キッチンカー（自動車営業）の施設基準は全国で共通化される方向へ進みました。この基準において、給排水タンクの容量と提供できる工程の目安は以下のように定められています。車両の「大きさ」を選ぶ際は、自分が提供したいメニューに必要な設備が搭載できるかを必ず確認しましょう。

また、タンクの容量に関わらず、手洗い専用のシンクと洗浄用のシンク（基本は2槽）、換気設備、冷蔵・冷凍設備、蓋付きのゴミ箱などの設置が義務付けられています。車両が小さすぎると、これらの必須設備を配置しただけで作業スペースがなくなってしまうため、レイアウトの設計には十分な注意が必要です。

4.3 各自治体の条例確認の重要性

食品衛生法の改正により基本となる施設基準は全国で統一されましたが、実際の運用や細かな指導内容は、管轄する各自治体の保健所によって異なる場合があります。これをいわゆる「ローカルルール」と呼びます。

例えば、特定の地域では「運転席と調理スペースが完全に区画されていること」を厳格に求められたり、販売する品目（生クリームや生肉の取り扱いなど）によって追加の設備を求められたりすることがあります。そのため、キッチンカーの製作や購入に踏み切る前に、必ず出店を予定している地域を管轄する保健所の窓口へ事前相談に行くことが不可欠です。車両の図面や予定しているメニューを持参し、想定している「大きさ」の車両で許可が下りるかどうかを確認しましょう。営業許可制度の概要については、厚生労働省の食品衛生法改正に関する情報も参考にしてください。

5. 失敗しない「キッチンカー大きさ」選びのコツ

キッチンカーのビジネスを成功させるためには、ご自身の事業計画に最適な車両サイズを見極めることが不可欠です。ここでは、後悔しないキッチンカーの大きさを選ぶための具体的な3つの視点について詳しく解説します。

5.1 扱うメニューと必要な設備から逆算する

キッチンカーの大きさを決める上で最も重要な要素は、提供するメニューとそれに伴う厨房設備です。調理工程が複雑で必要な機材が多いほど、より大きな作業スペースと車両サイズが求められます。例えば、カフェメニューのようにエスプレッソマシンと小さな冷蔵庫で完結する場合は小型で十分ですが、複数の揚げ物や本格的な調理を行う場合は、大型のコールドテーブルや複数のシンク、フライヤーなどが必要になります。

以下の表は、代表的なメニューと必要な設備、それらに適したキッチンカーの大きさをまとめたものです。

5.2 出店場所と移動頻度を考慮する

出店を希望する場所の物理的な制約や、移動の頻度も大きさ選びに直結します。オフィス街の狭い駐車スペースや都心部のイベントをメインにする場合、大きすぎる車両は出店場所の選択肢を狭めてしまうリスクがあります。一方で、郊外の大型フェスやスーパーの広い駐車場を拠点とする場合は、大型車両の方が高い売上を見込めます。

また、毎日異なる場所へ移動するのか、特定の場所に数日間固定で出店するのかによっても、運転のしやすさや設営の負担が変わってきます。

5.3 導入費用と維持費用のバランス

車両サイズが大きくなればなるほど、初期の車両購入費や架装費用だけでなく、継続的にかかる維持費用（ランニングコスト）も増加します。事業計画を立てる際は、目先の初期費用だけでなく、車検代、自動車税、ガソリン代、駐車場代などの維持費用を含めた総合的な資金計画が成功の鍵となります。

資金調達を検討する際、日本政策金融公庫などの創業融資を活用するケースも多いですが、その際にも車両の大きさに伴う正確な見積もりと収支計画が求められます。身の丈に合わない過大な投資は資金繰りを圧迫するため、売上目標と費用のバランスを冷静に見極めましょう。

6. まとめ

キッチンカーの「大きさ」選びは、提供するメニューや出店場所、予算に直結するためビジネス成功の鍵を握ります。

軽トラック型は小回りが利き初期費用を抑えられますが、作業スペースが限られます。一方、1トンや2トンクラスは本格的な調理設備を搭載できる反面、出店場所が制限され維持費も高くなります。

また、車両サイズや搭載する給排水タンクの容量によって、保健所の営業許可基準が異なります。各自治体でルールが違うため、購入前の事前相談が必須です。

自身のビジネスモデルから逆算し、最適な大きさのキッチンカーを選びましょう。